ネット医薬品は薬剤師を必要としない？

ネットを利用した新しい販売方法

もし国民が一般大衆薬を区別なくネットで買えることを望むのであれば、厚労省や薬剤師会がネット販売では「適切な情報提供と相談応需を通じて購入者側の状態を的確に把握でき、購入者と薬剤師との間で円滑な意思疎通ができない」という心配を払拭する環境を実際につくることはできないのでしょうか。

例えば、今話題のスカイプなど利用して、オンライン薬剤師なるウェブ・ビジネスを立ち上げることも可能かもしれません。

現代のIT社会でインターネットの利用者は増え続け、どの世代にとってもテレビと同じくらい頻繁に使うことになると思います。今後、ネット世代が高齢者になっていきます。歩くことが不自由な高齢者、薬局が近くにない地域の人々、忙しい主婦などにとって薬をネットで買えるのはありがたいことです。薬をネット販売で売ることだけではなく、販売前後のケアで薬剤師がどう活躍できるのかを考えていきたいですね。

現にアメリカではドラッグストアドットコムというサイトがあり、アメリカ・オンライン、ヤフー、アマゾンドットコムなど大手のオンラインショップと提携し、一般大衆薬のみならず処方箋があれば処方薬までもネットで注文し、薬を自宅まで届けてくれる薬の通信販売サービスを展開しています。

質問がある場合はAsk the Pharmacist（薬剤師に聞いてみよう）というタブをクリックすると、よくある質問に対する回答を見つけることができます。そこで解決できない時は、月曜日から日曜日まで毎日24時間薬剤師が対応してくれる電話番号とメールアドレスがあるのでそこへ直接問い合わせます。アメリカは自己責任の国なのでこのように利便性を追求したシステムが素早く積極的に構築されるのかもしれません。

日本でも必要な医薬品をネットで買うか買わないかは消費者が決め、「薬剤師常駐ネット」のようなサイトから必要な情報を容易に引き出せる時代がやって来るかもしれませんね。